他人のことを誰が知ったことか!

 読売新聞朝刊の記事から。

ニートの6割、部活未経験…ネット調査で明らかに

 ニートなど定職に就いていない若者は、学校時代に部活、サークル活動など課外活動に消極的で、今でも友人が少なく外出もあまりしない――。読売新聞社が実施したインターネットモニター調査「若者の生活と仕事に関する調査」でこんな傾向が分かった。学力や家庭環境には特に問題は見あたらなかった。社会とのつながりが希薄なことがニートを生む原因とする関係者の見方を裏付けるもので、働く前の段階で様々な支援が必要だと言えそうだ。

 今回の調査は、ニート、フリーターや失業者などの若者の生活を浮き彫りにするのが目的。4月下旬、予備調査でこうした若者が周辺にいると答えた親族や友人などモニター約2万人に、若者たちの過去の学校生活や成績、家庭環境、現在の暮らしぶりなどを質問。地域性などを考慮し、20〜50歳代の男女1500人分の回答を抽出してまとめた。

 学校時代、部活動やサークル活動などの課外活動をしたかどうか質問したところ、消極的なほど、その後の就労経験が乏しいという傾向が見られた。課外活動を「特にしていなかった」とした割合は、1度も働いたことがない未就労者が61・2%で最も高く、以下、就職経験のある無業者(46・5%)、長期アルバイト(33・6%)と、就労経験が豊富なほど消極派の割合は減った。

 今回に関しては、手段が面接だろうがネットだろうが、それ以前の問題である。質問回答者が本人でもないのに「部活に全く参加していないかどうか」なんて、何がわかるっていうのだろうか。

 このような情報収集を「調査」と呼ぶこと自体、見識が問われるのではないか?

 正規就労の門戸が以前とは異なっている、という社会経済状況について、読売の今回の情報収集は何かしらの問題意識を持っていたのだろうか?記事を見る限りでは、かなり疑わしい。

 今回の情報収集が、読売の意図、思惑に乗じた回答者によりその結果内容にバイアス度合いに拍車が一切かかっていない、と保証できるだろうか?

 今回の記事には、労働政策研究・研修機構の統括研究員が、この情報収集の監修ということで

学校生活の段階にニートの兆しがあることがうかがえた。学校運営や地域づくりに参画してもらうなど、若いうちから社会とかかわれるようにすべきだ。

というコメントをしている。これは、この統括研究員の本当の真意なのだろうか。

 この記事は、読売は一面のトップで取り上げている。

 読売のこの記事に対して、http://bogusnews.seesaa.net/article/18465298.htmlという記事は、強烈痛快なカウンター。